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記事の見出しのように、テロリストに完敗し、現在もネットワークを牛耳られ、支配下にあるソニー・ピクチャーズは、テロリストの要求を全面的に呑んで、セス・ローゲンとジェームズ・フランコが主演のバカ映画「ジ・インタビュー」の存在を、この地球上から完全になかったものとして抹消する可能性が予想され始めました。すでに予告編などの動画がオンラインから撤去され始めた状況からして、いずれは映画の写真すらも、メディアの表舞台から消え去ってしまうかもしれません。なので、もう「ジ・インタビュー」を観られる可能性は皆無ですが、そういう映画があった…と自分の記憶にとどめるのに、せめて写真だけでも…という映画ファンの方は、それぞれに保存されておく方がよいかもしれませんね…。



セス・ローゲンとジェームズ・フランコの軽薄な業界人コンビが、柄にもなくジャーナリストを気取って、北朝鮮の最高指導者の金正恩(キム・ジョンウン)氏に単独インタビューを申し出たところ、快く了承してもらえたのをチャンスと見た CIA が、あろうことか、北朝鮮に行ったら、金正恩氏を殺せ!!と、ふたりに命じ、最終的に本当に殺してしまうアクション・コメディ映画「ジ・インタビュー」を製作したソニー・ピクチャーズが、ハッキングのサイバー攻撃を受けたのに続け、同映画の封切りが近づいたことで、映画館を標的にした無差別テロ実行の脅迫までが行われた一連のソニー・アタック事件の犯人である GOP (ガーディアンズ・オブ・ピース)の背後にいる首謀者が、映画のネタにされてしまった当の北朝鮮という国家であると結論づけて、間違いないだけの情報を収集できたことを、以下 ↓ のように、FBIが公式の声明を発して、明らかにしました。

よって、FBI の公式声明にもとづいて、一連の事件の犯人を北朝鮮とした場合、ソニー・ピクチャーズは外国政府を相手どって、交渉や戦いに臨まなければならないわけですから、自国の合衆国政府の介入や、助けがほしいところですが、しかしながら、オバマ大統領は本日、行われた年末の会見において…、
“ SONY という一企業が直面している事態には同情を禁じ得ないが、そうは言っても、過ちを犯したのは当の彼らだと私は思う。 ”
…と語り、北朝鮮から非難されても仕方のない映画を作って、事態を招いたのは当のソニピであるといった自業自得とも解釈できる言葉に、テロに屈し、映画の全米公開を中止したのは過ちだとして、同社を批判する意味を含めて、合衆国政府が今回の事件に、すぐさま介入する構えは現状においてはないと思われる姿勢を明らかにしました。


しかしながら、「ジ・インタビュー」という映画が、米朝関係にもたらす波紋について、公式の外交ルートを通じて、政府間での話し合いや、あるいは SONY 、および、ソニー・ピクチャーズに対して、正面切った話し合いによる公開中止を求めるなどしない代わりに、ハッキングのテロという犯罪行為に打って出た北朝鮮側の姿勢が脅威であるのは間違いありませんし、ソニピがテロに屈する前例を作ったことで…、
“我々は、よその独裁者が検閲を行使するような社会の在り方を、合衆国内において、容認することは断じて、できない。”
…と発言し、ソニー・アタックと呼ばれる事件の影響により、映画の作り手らが、同様のトラブルを招くことを恐れるがあまり、あらかじめ、当たり障りのないように自己検閲してしまう…といった表現の委縮や、言論の自由が損なわれる可能性や、テロが大手を振って、まかり通ったことについて…、
“それはアメリカ人の本来あるべき姿ではない。”
…と断じ、合衆国政府として、然るべきタイミングと手段を推し測ったうえで…、
“ 彼らは多大なダメージをもたらした。我々はそれに見合う応酬をする。 ”
…と、将来において、北朝鮮に対して、何らかのリベンジの報復活動に打って出る可能性もあわせて、示しました。

なので、まぁ、合衆国政府としては、北朝鮮という外国政府の元首の立場にある金正恩氏が、バカ映画の「ジ・インタビュー」で、ネタにされたことについて、不快の感情を抱くのは当たり前で、そういう映画を不注意に作ったソニー・ピクチャーズの肩を持つわけにはいかないが、しかし、ハッキングとテロの犯行予告が、アメリカという国にもたらした脅威の影響や、経済的な損失には目をつむるわけにはいかないため、そうした事態が二度と起こらないような対応はいずれ、とるつもりだ…といったことを言いたいように思われるオバマ大統領としては、もしかすると、ソニピ VS. 北朝鮮のバトルに対して、お前ら、くだらない映画をもとに、何をバカみたいなケンカ、やってんだ…、まわりを巻き込むなよ…!!と、世間の多くの人のように呆れ果てた、冷ややかな考えも内心で持っているのかもしれませんが、言論や表現、創作の自由が侵害された側面については、確かに慎重に受けとめなければなりません。

とは言っても、結局のところ、ソニピがハッキングを遮断できなかった現実を踏まえると、その正体はサイバー犯罪の地下組織のダーク・ソウルだとも言われている GOP の存在は恐怖でしかないため、「ジ・インタビュー」の全米公開中止に伴って、冗談半分に代替作品にあげられた「チーム・アメリカ: ワールドポリス」(2004年)を製作したパラマウント映画までもが、同映画を封印してしまったように、テロリストに対しては、尻尾を巻いて、逆らわず、刺激しないようにつとめるしか、今のところ、手がないわけですが…、



上 ↑ の動画で、ご覧のように、「ジャーニー・トゥ・ザ・センター・オブ・ジ・アース」(2008年)などに出演していたことで、映画ファンに知られる芸人のセス・マイヤーズは、自分がホストの司会をつとめるNBCテレビの「レイト・ナイト」のオンエアで、北朝鮮を痛烈に非難し、先のオバマ大統領のコメントと同様に、自由を失うのはアメリカのあるべき姿ではないと訴えた挙げ句、あろうことか、他局の公式サイト WWW.CBS.COM をハッキングしてみろ!!と対決を求める挑戦状を叩きつけてしまいました…!!

このNBCテレビの北朝鮮に対する大胆な挑発行為と、あろうことか、他局のCBSテレビをハッキングしろ!!というキツいジョークを、CBSテレビ側がどのように受けとめたのか?!、何とも言いようがありませんが、テレビ局は、映画会社よりも多彩な内容のコンテンツを含んだ番組を大量に持っているため、映画の世界からテレビへと事件が広がらないことを祈ります…。

さて、最後になりましたが、ソニー・ピクチャーズが「ジ・インタビュー」の全米公開を中止したばかりか、VOD の配信などもしない広報を発したことにより、同社のエイミー・パスカル会長が、“ それは賢い決定だ ” という GOP =北朝鮮からのメールを受けとり、恐らくはもう、同社に対するサイバー攻撃や、社内情報の開示、新作映画のネット上への流出といった事態は終息に向かう可能性が窺えることになりました…。しかしながら、いつでもまた、ネットワークを支配することができる…と、すなわち、今後も引き続き、テロリストの監視下に置かれていると言えそうなソニピは、例え、それが海賊版であったとしても、「ジ・インタビュー」が世間に出れば、さらに攻撃を加えるといった脅迫を受けているので、冒頭のように、「ジ・インタビュー」は、この世から完全に抹殺されて、消えてなくなるかもしれません…。

それにしても日頃は、映画監督やスターのコメントを日本語にして、お伝えしているお気楽な CIA が、ホワイトハウスの会見などを訳す機会(政治発言の解釈に誤りがあれば、すみません)があるとは、あまり想像していませんでしたが、CIAリーダーの皆さんは、ひとまず終わりの方向が見えたものの、映画の作り手の創作の自由が脅かされた…という側面においては、今後の映画界に重い課題を残してしまったと思われるソニー・アタック事件について、どのようなご意見をお持ちになられたのか…?!、それぞれに議論をして頂ければ…と思います。


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以下 ↓ は、FBIの発表です。

Today, the FBI would like to provide an update on the status of our investigation into the cyber attack targeting Sony Pictures Entertainment (SPE). In late November, SPE confirmed that it was the victim of a cyber attack that destroyed systems and stole large quantities of personal and commercial data. A group calling itself the “Guardians of Peace” claimed responsibility for the attack and subsequently issued threats against SPE, its employees, and theaters that distribute its movies.

The FBI has determined that the intrusion into SPE’s network consisted of the deployment of destructive malware and the theft of proprietary information as well as employees’ personally identifiable information and confidential communications. The attacks also rendered thousands of SPE’s computers inoperable, forced SPE to take its entire computer network offline, and significantly disrupted the company’s business operations.

After discovering the intrusion into its network, SPE requested the FBI’s assistance. Since then, the FBI has been working closely with the company throughout the investigation. Sony has been a great partner in the investigation, and continues to work closely with the FBI. Sony reported this incident within hours, which is what the FBI hopes all companies will do when facing a cyber attack. Sony’s quick reporting facilitated the investigators’ ability to do their jobs, and ultimately to identify the source of these attacks.

As a result of our investigation, and in close collaboration with other U.S. Government departments and agencies, the FBI now has enough information to conclude that the North Korean government is responsible for these actions. While the need to protect sensitive sources and methods precludes us from sharing all of this information, our conclusion is based, in part, on the following:

Technical analysis of the data deletion malware used in this attack revealed links to other malware that the FBI knows North Korean actors previously developed. For example, there were similarities in specific lines of code, encryption algorithms, data deletion methods, and compromised networks.

The FBI also observed significant overlap between the infrastructure used in this attack and other malicious cyber activity the U.S. Government has previously linked directly to North Korea. For example, the FBI discovered that several Internet protocol (IP) addresses associated with known North Korean infrastructure communicated with IP addresses that were hardcoded into the data deletion malware used in this attack.

Separately, the tools used in the SPE attack have similarities to a cyber attack in March of last year against South Korean banks and media outlets, which was carried out by North Korea.

We are deeply concerned about the destructive nature of this attack on a private sector entity and the ordinary citizens who worked there. Further, North Korea’s attack on SPE reaffirms that cyber threats pose one of the gravest national security dangers to the United States. Though the FBI has seen a wide variety and increasing number of cyber intrusions, the destructive nature of this attack, coupled with its coercive nature, sets it apart. North Korea’s actions were intended to inflict significant harm on a U.S. business and suppress the right of American citizens to express themselves. Such acts of intimidation fall outside the bounds of acceptable state behavior. The FBI takes seriously any attempt – whether through cyber-enabled means, threats of violence, or otherwise – to undermine the economic and social prosperity of our citizens.

The FBI stands ready to assist any U.S. company that is the victim of a destructive cyber attack or breach of confidential business information. Further, the FBI will continue to work closely with multiple departments and agencies as well as with domestic, foreign, and private sector partners who have played a critical role in our ability to trace this and other cyber threats to their source. Working together, the FBI will identify, pursue, and impose costs and consequences on individuals, groups, or nation states who use cyber means to threaten the United States or U.S. interests.







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